私たちは、土壌汚染調査から対策工事まで一貫したサービスをご提供しています。

それは、土壌汚染調査で土壌・地下水の汚染状況を正確に捉え、確実で無駄のない対策工事を実現します。


調査の契機

土壌汚染調査は、建設工事や土地の取り引きなどを契機に行われます。

  • 解体工事や新築工事に伴い、法令で定める調査が必要になるとき
  • 土地の取り引きにおいて、汚染リスクの評価を行うとき
  • 建設工事で建設発生土を処分するとき
  • 有害物質等が漏洩したとき
  • その他、調査を必要とするとき

土壌汚染対策法に基づく調査

以下に該当する場合に土壌汚染調査の義務が生じます。

  • 特定有害物質を使用する水質汚濁防止法の特定施設を廃止する場合(法第3条)
  • 3,000m2以上の土地の形質変更(解体工事や建築工事等の掘削を伴う工事)において、都道府県知事または、各政令市市長が土壌汚染のおそれがあると判断した場合(法第4条)
  • 土壌汚染により、人の健康被害のおそれが生じると判断される場合(法第5条)

条例・要綱・指導指針等に基づく調査

土壌汚染対策法とは別に、多くの自治体において土壌汚染対策に関連する条例・要綱・指導指針等を定めています。

  • 例)東京都「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例」
  • 例)大阪府「大阪府生活環境の保全等に関する条例」

※この他にも条例等で定めている自治体が多くあります


自主調査

法令における調査義務が生じない場合も、自主的な調査を行うことがあります。

  • 法令に規定される一定の規模未満の土地改変時(建設工事等)
  • 土地の取り引き時(土地の売却等)
  • 将来的な建設工事または土地売却等に向けた汚染リスクの把握
  • その他、自主調査を必要とするとき

自主調査は、意図せぬ汚染の拡散や土地売買後のトラブルなどを、未然に防ぐ・把握する・計画するといったメリットがあります。


土壌汚染調査から対策工事への流れ

以下に土壌汚染調査から対策までの流れ(一例)を示します。

【土壌汚染調査~対策工事】
土壌汚染調査~対策工事
【土壌汚染調査の調査地点の考え】
土壌汚染調査の調査地点の考え

その他の調査(地中埋設物調査)

土壌汚染調査のほかに、地中埋設物の有無・状況を確認する調査を行います。

調査方法 手法 特徴
・物理探査 電磁法探査 人工磁場による電磁誘導を解析し地中状況を捉える探査、金属物探査等に用いる
レーダー探査 地中へ発するレーダーの反射により地中状況をとらえる探査、空洞探査等に用いる
磁気探査 鉄物により生じる磁気をとらえる探査、不発弾探査などに用いる
電気探査 地中へ電流を通し比抵抗等を測定する探査、地質解析等に用いる
・試掘調査 トレンチ掘削等 ある程度の埋設状況が把握できたうえで、地中埋設物を直接的に確認する
【地中埋設物調査の流れ】
地中埋設物調査の流れ
例:電磁法探査の測定結果図
例:電磁法探査の測定結果図